✔ 空室が続いてローンの支払がピンチだ！！
✔ 管理会社以外に相談できる人がいない
✔ いつでもすぐに入居がきまったらいいのになぁ
✔ ホントに老後の資金になるの？
✔ 家計費から出している住宅ローンが気になる
✔ なかなか入居が決まらずローンの支払いが大変
✔ 私、ホントに儲かってるの？？
✔ 相続で突然不動産オーナーになってしまった！
こんなことありませんか？
一つでも当てはまったら、不動産ROA診断サービスへ！
不動産ROA診断ってなに？
あなたの賃貸不動産経営の現状を明らかにします。
Q.不動産診断をするとどうなるの？
経営診断サービスは特定の企業に属していない小山だからこそお伝えできる、偏りのない常に中立な立場からの情報を得ることができます。
そのため、次のステップが明確になり、収益がアップします。
【フィードバック例】
1.家賃を下げず満室経営になる物件のグッドポイントを見つけます。
2.すぐに入居が決まるお部屋のアピールがわかり、閑散期の退去も怖くなくなります。
3.あなたの事業と生活のお金の流れが一目でわかるグラフが手に入り、目標達成までにやるべきことがわかります。
4.あなたの物件の改善ポイントをキッチリお伝えします。
不動産診断サービスをうけたら実行支援サポートしてもらおう！
賃貸不動産経営診断の結果をもとに、実行支援サポートが必要な場合は不動産賃貸系管理士の小山が専任で実行支援をサポートいたします。
Q.実行支援サポートをしてもらうとどうなるの？
実行支援サービスでは、対面やインターネット電話を使って定期的なミーティングを行います。具体的には賃貸不動産経営や建物管理の進行確認とプライベートマネーとのバランス、ライフプランの確認を総合的に見える化して、次にやるべきことを打合せしていきます。
その結果、
・収益がアップする。
・気持ちに余裕が出る。
・やるべきことを自分で把握できる。
・長期計画が自分でたてられる。
・不動産経営が楽しく続けられる。
といったメリットがでます。
必要に応じて、小山智子のサポートネットワークを利用するができます。
ネットワークには弁護士・税理士・行政書士・司法書士・社労士などの士業、保険会社・不動産会社・介護施設・葬儀会社など他業種の各専門家と連携して問題解決にあたります。
ネットワークを利用するメリットは選ばれる理由に詳しく書きましたのでお読みください。
スポットコンサル
スポットコンサルでは主に問題点の整理を行います。
ご契約から診断までの流れ
ご契約
初回無料相談後、内容にご納得いただけましたら、正式にお申込みをいただきます。ご入金確認後、不動産問題相談サービスの準備を始めます。
※ご入金完了後、料金の返金はございません。
面談日の決定
メールまたはお電話にて相談日を決定いたします。面談場所を弊社相談ルーム以外をご希望の場合は別途交通費・出張料がかかります。
面談1回目｜ヒアリングの実施
現状の不動産問題に応じてをヒアリングさせていただきます。《ヒアリング例》
・現在の状況
・今一番困っていること
・お持ちの不動産の状況（空室率や立地条件）
・現状のお借り入れや収支（ローン、家賃収入、経費など）
・現在の管理状態（管理形態、管理費）
・今後のご希望（継続、売却、建て替え、買い増し）
現状分析・対策方針書の作成
ヒアリング内容に基づき、分析・調査をし、現状分析・対策方針書を作成します。
面談2回目｜現状分析・対策方針書のご説明
2週間後、独自に作成した現状分析・対策方針書をもとに、ご説明をいたします。・現状分析シート
・現状分析内容に係るビジュアルレポート
・対策方針書
・対策方針書からの具体的なアドバイス
ご相談内容により完成期間が伸びる場合もあります。予めご了承ください。
相談料金（3時間まで）60,000円（税別）
※正式なご依頼の後、書類作成をとりやめた場合においては料金は返金いたしませんのでご了承ください。
※相談サービスご利用の方に、方針書に基づいた「不動産総合コンサルティング」サービスもございます。※年間組数に制限があります。
※日程変更は2回まで無料で承りますが、キャンセルに伴うご返金はご予約いただいたご相談日時の5営業日前までとさせていただきます。それ以降のキャンセルの場合にはご返金に応じられず、料金全額を頂戴いたしますのであらかじめご了承ください。
相談ルーム
相談ルームは鎌倉から徒歩約5分です。相談日時が決まりましらた、住所の詳細を送らせていただきます。
相談ルームの様子
個別相談をご利用の方のサポートとして、方針書に基づいた「不動産問題総合コンサルティング」サービスもございます。※年間組数に制限があります。
ご相談内容により、必要に応じて、弁護士・税理士・行政書士・司法書士・社労士などの士業、保険会社・不動産会社・介護施設・葬儀会社などの他業種の方など各専門家と連携して問題解決にあたっております。